億り人を続出させたビットコインは現金化が可能？

仮想通貨ビットコインとは

「ビットコイン」という名称を聞いたことがあっても、実際はどのようなものなのか知らないという人は多いと思います。
ビットコインとは、仮想の通貨で円のようなお金ではありますが、実物は存在しません。

主な利用シーンはインターネット上で、1円と同様に1BTCと単位があり数えることがができます。
国ごとに管理、運営されている円やドルと同様に、経済活動をスムーズに発展させるために目的に作られた仮想通貨です。

ビットコインにも銀行口座と同じように貯めておけるものがあり、「ウォレット」と呼ばれています。
ビットコインを利用するにはウォレットを持たなければならず、決済する場合はウォレットからビットコインを利用します。

なぜ円ではなくビットコインを利用する人がいるのかというと、円やドルなどを送金する場合は銀行などを利用しなければなりませんが、ビットコインであれば直接相手に送金することができます。

また、銀行の手数料などと比べて、手数料が格安でビットコインは設定されています。

そして円からドルに換える場合は手数料などが発生しますが、ビットコインは世界共通なので換える必要がなく利用できるからです。

億り人が続々と誕生

2008年の誕生以来、ビットコインは決済ができる電子マネーとして流通してきて、時にメディア等で取り上げられることがあっても、急激に価格が上がるということはありませんでした。
ですが数年前から投機対象として注目され始め、2017年になると急激に価格が上がりはじめ、年初から年末にかけて25倍も上昇しました。

それによって利益を出す人が続出し、なかには億単位で利益を出す人が出てきたので、「億り人」という言葉がブームとなりました。

ブームを知ってミーハーな一般の人達もビットコインを購入するようになりましたが、昇は一時的なもので、2018年のはじめには2017年の年初よりも価格を下げる事態となりました。
それによって高値で購入してしまった人達が、大損をしてしまうことになってしまうのです。

投資とはタイミングが大事と痛感される出来事となりました。

ビットコインを現金化するには

もしビットコインで利益を得られることができた場合、現金にするにはどうすれば良いのでしょうか。

方法は3つあり、1つ目はビットコインの専用ATMを利用する方法です。 全国でも見ても設置してあるところは少なく、関東では東京（2ヶ所）と茨城（1ヶ所）のみ、あとは福岡（1ヶ所）となっています。

2つ目は人がいる両替所を利用する方法があります。 ですが、仮想通貨に関する法改正により、仮想通貨を取り扱う条件が厳しくなったため、ほとんど運営しているところがなくなってしまいました。

一番現実的なのが、取引所を利用する方法です。
ビットコインの銀行口座であるウォレットを開設してあれば、現金化が可能です。

気をつけなければいけない点として、もしビットコインで利益が出た場合、その利益は課税対象となるので、確定申告を行い納税しなければなりません。
給与所得者は20万円以上、世帯主の扶養に入っている人は38万円以上の利益が出てしまったら、確定申告を行いましょう。

まとめ

仮想通貨であるビットコインは、経済活動のために作られましたが、今では投資対象として広く知られています。

全世界で利用できるので、仮想通貨取引所にウォレットを開設しておいても損はないでしょう。

投資を目的に解説した人は、売買するタイミングを注意してください。
タイミングによっては、大損してしまう可能性があるからです。

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