カードローンを借りたものの、返済が辛い。そんな時は魔が差したように、「踏み倒したらどうなるのだろう」と考えてしまいませんか。カードローンの督促を無視すれば、いずれ銀行や消費者金融も諦めてくれるのではないかと考えることはないでしょうか。
カードローンを踏み倒すことは可能なのか。カードローンを踏み倒したらどうなるのか。踏み倒した後の生活においてリスクはあるのか。カードローンにまつわる3つの疑問にお答えします。
カードローンを踏み倒すことは可能なのか
結論から言うと「カードローンを踏み倒すことはほぼ不可能」です。
絶対に不可能ではなく「ほぼ不可能」なのは、海外逃亡などのあらゆる方法を駆使すれば、踏み倒すことが可能かもしれないから。それこそ、マリアナ海溝の底や月にでも逃亡すれば、踏み倒しは可能かもしれません。
ただ、普通に生活していてカードローンを踏み倒そうとしても、基本的にほぼ不可能。これが結論です。
金融機関はお金のプロ。普段から、カードローンのサービスをたくさんの人に提供しています。
カードローンを使っているたくさんの人の中には、滞納する人もいますし、踏み倒す人もいます。たくさんの人とカードローン契約をしている銀行や消費者金融だからこそ、踏み倒す人の対応はお手のもの。
銀行や消費者金融は、カードローンを踏み倒す人から貸したお金を回収する場数も踏んでいます。なので、カードローンを踏み倒すことは「ほぼ不可能」です。
そんなに甘くないということですね。
カードローンを踏み倒したらどうなるのか
カードローンを踏み倒すのはほぼ不可能。絶対に不可能ではない。それなら、可能性はあるのではないか。そう解釈する人もいるかもしれないですね。
では、ここで、カードローンを踏み倒すと、銀行や消費者金融がどんな方法で回収をはかるか具体的に解説いたしましょう。カードローンの回収の流れを見て行くと、「踏み倒すことは難しそうだ」とひしひし感じるはずです。
カードローンを踏み倒す人から銀行や消費者金融がお金の回収をはかる流れは次の通り。
・督促が行われる
・一括請求の通知
・法的手段
まずは督促が行われる
カードローンの返済を滞納すると、基本的に督促からスタートします。
督促とは「きちんと返済してください」という債権者側からの催促のこと。督促は手紙や電話で行われます。
カードローンを踏み倒す人に対していきなり法的手段に出る可能性はかなり低いと言えます。なぜなら、法的手段は銀行や消費者金融などの債権者にとって、コストと時間がかかるから。
より強い手段である法的手段にいたる前に貸した分のお金を回収できれば、それに越したことはないというわけです。銀行や消費者金融側も「穏便に返済に応じてもらえたら有り難い」という態度になります。
督促の頻度などはケースバイケースです。督促の段階でカードローンを踏み倒す人が返済に応じれば、穏便に解決できる可能性もあります。
一括請求の通知がある
督促を無視していると、やがて借りたお金を一括請求する旨の通知があります。その後に一括請求が行われるのが基本的な流れ。
一括請求されても返済は難しいことでしょう。一括請求されて返せるような財産があれば、最初からカードローンを利用しないという人が多いからです。
カードローンを踏み倒すためにさらに無視していると、やがて法的手段や強制的な回収にいたります。
債権者が法的手段をとる
カードローンを踏み倒すために債権者側の度重なる連絡や請求を無視していると、最終的に「法的手段」が待っています。
法的手段とは、裁判や差し押さえなど。法的な強い手段を使って、貸したお金を回収しようとします。
ここまで来ると、無視しようにも、無視すること自体が難しくなるはず。よって、カードローンを踏み倒す計画をしていても、法的手段という強力な方法で対応されて終了となります。
カードローンを踏み倒すことは、なかなか難しいのです。
カードローンを踏み倒した後の生活上のリスク
カードローンを踏み倒すことに成功したら、返済に充てるはずのお金が浮きます。ラッキーだと思うかもしれません。しかし、本当にそうなのでしょうか。
カードローンを踏み倒すことには、大きなリスクが2つもあるのです。
・新たな借り入れができなくなる
・周囲の信用を失う
新たな借り入れができなくなる
カードローンを踏み倒すと、ブラックリストに載ります。
新たな借り入れなどは、もちろん不可。踏み倒すことによってブラックリストに載ったのですから、「貸して」とお願いしても貸してくれるはずがありません。
新しいサービスに申し込んでも、基本は審査落ちです。
周囲の信用を失う
周囲にバレなければいいと思うかもしれません。ただ、法的手段まで行ってしまうと、カードローンの踏み倒しが手続きの中でバレてしまう可能性が高くなります。
たとえば、給与に差し押さえされたとします。
給与の差し押さえは、カードローンを踏み倒そうとしている人（債務者）の会社に通知されるのです。これは、給与が会社からカードローンを踏み倒そうとしている人（従業員）へ支払われるから。
要するに、差し押さえされる財産の種類によっては、あっさり周囲にバレてしまうということ。当然ですが、信用を失うことになります。
カードローンを踏み倒すより他の金策を考えよう
カードローンの踏み倒しは、現実問題として非常に難しいことです。
踏み倒すことが成功しても信用を失ったり、ブラックリストに載ったりするため、生活上のリスクが高くなります。「お金がないから」と踏み倒すより別の金策を検討してはいかがでしょう。
カードローンを踏み倒すより、リスクの少ない金策を賢く使いましょう。
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